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長崎大学病院 感染制御教育センター
センター長 泉川 公一 |
医療技術の進歩やグローバル化によって、感染症をとりまく環境は大きく変化してきています。従来、日本では見られなかった感染症の患者の発生、新しい耐性菌の台頭など様々な問題があります。また、新規の抗微生物薬の開発が遅々として進まない現状にあって、医療界でも大きな危機感が持たれております。
目の前の感染症患者の治療を行うことは我々の使命でありますが、一方で、個々の症例だけではなく、病院や地域全体における感染症にも十分な情報収集、対策を行う必要があり、患者を守りつつ、抗微生物薬という人類の公共益を守るということも求められております。目に見えない微生物と戦うわけですから、我々も十分な戦略をもって挑む必要があります。
こういった背景のもと、長崎大学病院の感染制御教育センターは2006年2月に、①感染制御、②感染疫学調査、③感染症および感染制御の教育の3つの実践を目標に設立されました。具体的に以下に示します。
| ① |
感染制御は、個々の症例というよりは、集団における感染の予防、感染伝播の阻止、抗菌薬の適正使用などの対策を通じて、予防可能な感染症を効率よく減少させることができます。 |
| ② |
感染疫学調査は、院内のみならず地域における感染症や耐性菌の検出状況の実態を把握、新たな感染症の発生予測、実施した対策の有効性の検討などを含み、感染対策の推進を図ります。 |
| ③ |
教育は、エビデンスに基づく対策を有効に実施するために重要な下地となりますが、新たに専門家を育成することが地域の感染対策を進歩させることにも繋がります。 |
これらの目標を達成するために、当センターのスタッフは様々な活動を行っております。「個から集団へ」という言葉をキーワードとして、ひとつの医療機関から限定された地域の感染対策ネットワークへ、地域の感染対策ネットワークからネットワーク相互の連携へ、さらには日本全体を対象として感染対策をすすめ、一方で大学病院、地域中核医療機関、地域医療機関、医療関連施設が連携をはかり、その役割ごとにできる対策を実施することで、縦横に連携の網目がつながり、エビデンスに基づいた、かつ実現可能な感染対策を行っていけるものと考えています。 |
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