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医科後期臨床研修

産婦人科(2017年度までの旧制度)

専門医への軌跡 (ローテーション例など)

幅広い経験を積みながら本物のエキスパートを目指すための教育体制が充実した産婦人科教室!

明るく、元気な教室の雰囲気は、何でも相談できてとても魅力的です。常に若い医師のキャリアを考えて導いてくれる指導陣です。

ぜひ、先輩方のキャリアを参考にしてください! お気軽にお問い合わせください。

リンク http://www.med.nagasaki-u.ac.jp/gyneclgy/

下記は、先輩たちがどのように専門医・プロフェッショナルになったかのキャリア軌跡です。ご参照ください!

※画像をクリックすると拡大します。

ローテーション例など

専門医修得規定

後期臨床研修

初期臨床研修後の概略(life plan)

表

  • 後期臨床研修期間は原則として3年間です。この期間に日本産科婦人科学会専門医の申請に必要なすべての研修を終え、卒後6年目の夏に行われる認定審査を受けることができます。
  • 長崎大学病院を研修の中心として、いろいろな教育関連病院をローテートしながら研修することができます。
  • 豊富なスタッフの指導のもと、周産期・生殖内分泌・腫瘍に関する幅広い症例を経験します。その中には多数の産婦人科救急症例、内視鏡手術症例が含まれます。
  • 日本産科婦人科学会専門医と平行して、日本超音波医学会認定超音波専門医、日本臨床細胞学会細胞診専門医、日本癌治療学会臨床試験登録医、日本産科婦人科内視鏡学会技術認定医、臨床遺伝専門医などの取得に必要な研修を行うことができます。
  • 後期臨床研修開始と同時に社会人大学院に入学すれば、卒後6年目には学位を取得することが可能です。社会人大学院は、大学または関連病院に勤務しながら、夜間などの正規の教育時間外に指導を受けながら研究、学位を取得する制度です。

  • 6ヶ月〜3年の期間で、長崎大学病院・教育関連病院での研修を行います(表A〜Fは例)。
  • 病院の選択、順序、期間については相談の上決定します。
  • 3年間の後期臨床研修期間の途中で長崎大学/教育関連施設以外の施設に異動することも可能です。
  • 待遇は各病院の規定に従います。
  • 長崎大学病院では、妊娠や分娩、育児を理由として自由に休業することができます。
研修終了後:6年目には
  • 長崎大学病院、教育関連病院、あるいは他の病院など、希望の病院でスタッフとして採用されるようサポートします。
  • 日本産科婦人科学会専門医認定審査が受けられます。
  • 社会人大学院生は最終学年として学位論文をまとめます。
  • 6年目以降に大学院へ入学することもできます。

各教育関連病院の特徴

・ 長崎大学病院
高度の周産期医療、生殖補助技術(ART)、腹腔鏡手術、婦人科悪性腫瘍の治療など豊富な専門スタッフが揃う。
・ 長崎市立市民病院
NICUをそなえ長崎市の産科救急を担う。悪性腫瘍の治療や腹腔鏡手術にも力を入れている。
・ 日赤長崎原爆病院
正常分娩のほか、不妊症、更年期障害、婦人科手術に力を入れている。
・ 健康保険諫早総合病院
諫早地区の基幹病院として、正常分娩、不妊治療、婦人科手術などを取り扱う。
・ 国立病院長崎医療センター
NICUがある。周産期救急から悪性腫瘍の集学的治療まで、幅広い症例を密度濃く研修できる。
・ 佐世保市立総合病院
NICUがある。長崎県北地区のセンター病院として豊富な周産期症例、婦人科良性・悪性腫瘍症例を取り扱う。
・ 長崎県離島医療圏組合五島中央病院・上五島病院
数多くの正常分娩を経験できる。婦人科手術症例も多い。産婦人科のプライマリーケアを学ぶ。
・ 国立病院嬉野医療センター
正常分娩のほか、不妊症、更年期障害、婦人科手術に力を入れている。
・ 田川市立病院
正常分娩を多数経験できる。婦人科手術症例も多い。
・ 北九州市立八幡病院
救命救急センター・小児救急センターを併設し、多くの救急患者を24時間体制で受け入れている。

日本産科婦人科学会専門医制度

本制度の目的

日本産科婦人科学会専門医制度は産婦人科領域における広い知識、練磨された技能と高い倫理性を備えた産婦人科医師を養成し、更に生涯にわたる研修を推進することによって、産婦人科医療の水準を高めることを目的とします。そのため学会は卒後研修のための指導施設の指定を行い、研修医は指導責任医のもと、学会の定めた卒後研修カリキュラムに沿って臨床研修を行わなければなりません。従って、本審査は一定の水準に達した産婦人科医を学会が認定するためのものであり、専門医制度規約に定めるところにより施行されます。

専門医の認定申請資格

専門医の認定申請ができる資格は、下記の1, 2 , 3 のすべての条件を満たすものと定められております。

  1. 我が国の医師免許を有する者
  2. 日本産科婦人科学会の会員である者
  3. 平成16年およびそれ以降に医師免許を取得した場合は、新医師卒後研修の後、日本産科婦人科学会指定の卒後研修指導施設において通算3年以上の産婦人科の臨床研修を終了し、少なくとも同期間日本産科婦人科学会の会員であった者。